訪問看護

訪 問 看 護


医師の指示のもとに乳幼児から高齢者までを対象に訪問看護ステーションや病院・診療所等から、保健師、助産師、看護師、准看護師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が居宅に訪問し、在宅療養を支えます。訪問看護だからできる重症化予防、介護予防、認知症への対応など大事な役割を担っています。

内容

  • 病状観察
  • 療養上の世話(清潔・食事・排泄などの援助と指導)
  • 医師の指示による医療処置(在宅輸液管理療法など)や医療機器の管理
  • 居宅でのリハビリテーション(拘縮予防や機能回復、嚥下機能訓練等)
  • 介護予防(低栄養や運動機能低下を防ぐアドバイスなど)
  • 在宅移行支援
  • 精神科訪問看護・指導
  • 自立支援医療への看護
  • ご家族等への介護支援・相談・健康管理など
  • 認知症のケア
  • 緩和ケア・終末期のケア

訪問看護

  • 医療保険

対象者

疾病、負傷などにより寝たきり又はこれに準じ、継続して療養を受ける状態にある者、急な体調悪化で症状改善が図られる必要にある者、予防的なかかわりの必要な者(かかりつけ医が治療の程度につき、基準に適合すると認める者)

利用回数

週3回まで
※ただし、急性増悪の際、医師が頻回の訪問看護や点滴指示などの特別訪問看護指示書を発行した場合、連続する14日間は毎日でも利用可。
※退院直後の訪問看護として、退院直後の病状が不安定な期間に特別訪問看護指示書が発行された場合は、退院直後から連続する14日間は毎日でも利用可。(要支援1,2 要介護1~5の方でも利用可)
※厚生労働大臣が定める疾病(別表1)、特別管理が必要な者(別表2)については、回数制限はなし。

別表1【特掲診療料の施設基準等に掲げる疾病等の者】
  • 末期の悪性腫
  • 多発性硬化症
  • 重症筋無力症
  • スモン
  • 筋萎縮性側索硬化症
  • 脊髄小脳変性症
  • ハンチントン病
  • 進行性筋ジストロフィー症
  • パーキンソン病関連疾患(進行性核上性麻痺、大脳皮質基底核変性症、パーキンソン病(ホーエン・ヤールの重症度分類がステージ3以上であって生活機能障害度がⅡ度またはⅢ度のものに限る))
  • 多系統萎縮症(線条体黒質変性症、オリーブ橋小脳変性症、シャイ・ドレーガー症候群)
  • プリオン病
  • 亜急性硬化性全脳炎
  • ライソゾーム病
  • 副腎白質ジストロフィー
  • 脊髄性筋萎縮症
  • 球脊髄性筋萎縮症
  • 慢性炎症性脱髄性多発神経炎
  • 後天性免疫不全症候群
  • 頸髄損傷
  • 人工呼吸器を使用している状態
別表2【特掲診療料の施設基準等に掲げる者】
  1. 在宅悪性腫瘍患者指導管理若しくは、在宅気管切開患者指導管理を受けている状態にある者、又は、気管カニューレ若しくは留置カテーテルを使用している状態にある者
  2. 在宅自己腹膜灌流指導管理、在宅血液透析指導管理、在宅酸素療法指導管理、在宅人工呼吸指導管理、在宅持続陽圧呼吸療法指導管理、在宅自己疼痛管理指導管理、又は、在宅肺高血圧症患者指導管理を受けている状態にある者
  3. 人工肛門又は人工膀胱を設置している状態にある者
  4. 真皮を越える褥瘡の状態にある者
  5. 在宅患者訪問点滴注射管理指導料を算定している者

※要支援または要介護認定を受けた方であっても、別表1の疾病等の者、又は主治の医師が当該者の急性増悪等により、一時的に頻回の訪問看護を行う必要がある旨の特別の指示(当該指示の日から14日間を限度とする)を行った場合は、医療保険の給付対象となります。

※介護老人保健施設の医師は特別訪問看護指示書の交付はできません。

費用

保険診療・その他の利用料(交通費)

  • 自立支援医療では自己負担割合は1割となります。但し所得に応じた上限額が設定されています。
  • 「難病の患者に対する医療等に関する法律」における医療費助成制度により、指定医療機関の指定を受けた訪問看護ステーションが医師の指示書で行う訪問看護は自己負担割合が2割となります。但し所得に応じて上限額が設定されています。
  • 小児慢性特定疾病に係る医療助成制度では自己負担割合は2割となり、上限額は「難病の患者に対する医療等に関する法律」で定められた額の1/2です。

お問い合わせ先

かかりつけ医、訪問看護ステーション、居宅介護支援事業所

関連するサービス

訪問看護

  • 介護給付
  • 予防給付

対象者

要支援1、2 要介護1~5で通院が困難な方

利用回数

ケアマネジャーが作成する居宅サービス計画もしくは介護予防サービス計画に基づいた回数

費用

介護サービス費用


精神科訪問看護

精神科訪問看護はうつ病・統合失調症などの精神疾患を有する者に対して、看護について相当の経験を有する保健師、看護師、 准看護師又は作業療法士が行います。

対象者

精神障害を有する者又はその家族

利用回数

主治医(保険医療機関の医師であって精神科を担当する者に限る)の精神科訪問看護指示書に基づき、週3回まで

※ただし、退院後3ヶ月以内は週5回を限度に利用可。

※急性増悪の際、精神科医が月1回に限り「精神科特別訪問看護指示書」を発行した場合、連続する14日間は毎日でも利用可。また当該指示書は在宅患者訪問点滴注射も兼ねます。

費用

自立支援医療(障害者総合支援法)では自己負担1割で世帯の所得に応じて負担上限が設けられています。



お問い合わせ先

かかりつけ医、訪問看護ステーション、居宅介護支援事業所

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